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妊娠・出産は大イベント！喜ばしいことですが費用がいくらくらいかかるのか不安でもありますよね？そこで今回は、私も行った出産費用節約術を紹介します。
目次
妊婦健診のときにかかる医療費を少し減らす術
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妊婦健診は決まったものなので、節約はできないと思いますよね？ところが、少しだけ医療費を減らすことがあるのでご紹介していきます。
初診をあまり急ぎすぎない
妊娠かもしれない・・・と思ったときは、まず妊娠検査薬で調べ、陽性反応が出たとしたら、すぐにでも産科に受診に行きたいですよね。
でも、そこをほんの少し待つのです。というのは、あまり早い時期に検査をしに行っても胎児の心拍確認ができないことがあり、数日後来るように言われてしまいます。
妊婦健診の回数めやす
初診で妊娠が確認されると、流産の可能性が高い初期のうちには、胎児の心拍確認や血液検査などのため、１～２週間ごとに検診することが多いです。
１２週くらいから２３週（６ヶ月くらい）までは４週間に１度、７ヶ月から９ヶ月までは２週間に１度、臨月に入ったら１週間に１度くらいのペースで検診するので、母子手帳に書かれているだけで１２回ほど、最低でも１４回は必要だといわれています。
妊婦健診の費用めやす
妊娠検診は健康保険が適用されないので、通常の問診、超音波検査、腹囲測定、体重測定、尿検査、浮腫検査、必要に応じて行う内診などを受けると３０００円くらいかかります。
血液検査をすると１万円を超えることもあり、トータルでは１０万円くらいの出費になるのです。
妊娠届はお早めに！妊婦健診補助券を利用しましょう
健診費用はかなり高額ですが、各自治体に妊娠の届出をして母子手帳をもらうときに、妊婦検診補助券が配布されて検診費用の一部を負担してもらえるのです。
毎回の検診の自己負担額は、よほど特別な検査が無い限り、無料～５０００円程度におさえることができます。
妊娠が確定して予定日がわかり医師から母子手帳をもらってくるように言われたら、早めに必ず母子手帳をもらいに行きましょう。補助券は交付されたあとの妊婦健診から利用できるからです。
健診の回数を勝手に減らすのはNG
健診はとても大事なので、決められたとおりに受けて胎児の状態を把握しておくべきもの。勝手に健診の回数を減らしてはいけません。
ですから、「初診を遅めに、胎児の心臓がしっかり確認できる頃」を目指すのが唯一の健診費用を抑える方法だといえます。
これは、私が病院に行こうとしたときに経験した母に言われたこと。節約の意味ではなくて「早く行き過ぎても見えないのよ」と言われ、言うことを聞いて受診したところ結果的に１回分の健診費用が節約できたというわけです。
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出産のときにかかる医療費を減らす術
出産費用は基本的には健康保険がきかないためどうしても高額になってしまいます。でも、ある程度自分で選ぶことで費用を少なく方法がありますので、ご紹介していきます。
分娩の方法を選ぶ
分娩の方法は、自然分娩（経膣分娩）、帝王切開、計画分娩、無痛分娩などがありますがどれでも自由に選べるわけではありません。
自然分娩はすべての病院で行えますが、無痛分娩を行うことができる病院は限られます。費用面でいうと無痛分娩は背中に硬膜外麻酔を打つのですが、日本では出産関連は保健適用外なので、通常の分娩費用に５～１０万円プラスになるところが多いようです。
自然分娩を希望していても、妊娠中の健診であらかじめ自然分娩が難しいと思われるケース（逆子など）には「予定帝王切開」が行われることもありますし、予定日前でも緊急を要する場合には「緊急帝王切開」が行われることもあります。
一番費用がかからないのは自然分娩
一番費用がかからないのは、自然分娩で、費用がかさむのは手術を伴う帝王切開。
妊娠中毒症になってしまって帝王切開になってしまうというリスクは避けたいので、妊娠中の生活に気をつかって体重を増やしすぎないようにコントロールすることは重要ですね。
出産する場所を選ぶ
個人産院、総合病院、助産院、自宅出産によって違ってきますが、エステがついたような豪華な個室の病院だと１００万円以上することもあるようです！必ず前もって調べておく必要がありますね。
一般的な病院で自然分娩の場合はだいたい３０万～５０万円くらいですが、赤ちゃんが逆子になっている場合や、緊急で自然分娩では危険だと判断されたときには、帝王切開になります。
帝王切開は子宮を切開するため、手術扱いになるので費用が高くなり、一般的な病院でも５０万円～７５万円くらいになります。
もしも帝王切開になった場合のことを考えて何か医療保険に加入しておけば安心ですね。
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利用できる制度は忘れずに申請する
帝王切開の場合は任意加入の医療保険を確認
妊娠前に任意で加入していた医療保険は、帝王切開になった場合、手術とみなされるため保険金がおりるものがありますので、必ず申請をしましょう。
出産一時金を申請する
健康保険加入者は「出産一時金」として、子ども1人につき４２万円支給されます。
出産前に医療機関と契約を結ぶことで、医療機関が出産一時金の申請を行って直接出産一時金を受け取る「直接支払い制度」を利用すると、退院時に実際に支払う金額が少なく済むので便利ですよ。
確定申告をして医療費控除を受ける
医療費は家族全員の領収証を必ず保管しておきましょう。１月から１２月までの１年間で、世帯で合計医療費が１０万円を超えた場合、もしくは所得が２００万円未満の場合は所得の５％を超えた場合に所得税が控除されるのです。
出産一時金の４２万円は差し引いて考えるため、１０万円には届かないこともありますが、妊婦健診にかかった費用の他、通院にかかった公共交通機関の交通費など認められるものが多くあります。
妊娠中に歯医者にも通っていたり、他の家族が風邪をひいて病院に行っていたりするなどがあると、出産した年は医療費が１０万円以上になる可能性が高いので、領収証を集めておくことは重要です。
対象なら確定申告をして所得税の控除を受けることができますよ。
参考：国税庁・医療費控除
まとめ
妊娠・出産は大イベントですよね。おめでたいことですが金銭的に余裕をもって子育てするためにも、節約できる部分は節約しておきたいところ。少しでもこの記事がお役にたてれば幸いです。
