車やバイクの保険は、入らなければならないものだから入っているけれど、テレビのCMなどの宣伝を見て、「本当に安くなるのかしら…」と疑問に思うことはありませんか。
万が一の備えともなる自動車保険やバイク保険。あなたにぴったりの保険を探すコツをご紹介します。
目次
自動車保険とバイク保険はどう違う?
公道を走る車やバイク、原付は、すべて保険に加入することが義務となっています。
この保険は自動車損害賠償責任保険といい、私たちには「自賠責」という名称でおなじみの保険です。
しかしこの自賠責保険は、対人事故の補償しかなく、死亡時でも1人につき3000万円、怪我の場合は120万円までという上限が定められています。
つまりほかの車とすれ違いざまにぶつかって、車が破損した場合や、自分が電柱やガードレールにぶつかって怪我をしたとしても、補償がないということになります。
しかし事故はいつ、どんなときに起きるか分かりませんし、こちらが起こすことも、また巻き込まれる可能性もあります。
だからこそ、任意保険はちゃんと選ぶ必要があるのです。
ちなみに自動車保険とバイク保険は、補償内容としてはどちらも同じです。
自動車保険に入っているから、バイク保険は入らなくてもいい、ということはなく、排気量が125ccを超えるバイクは二輪車として単独の保険になります。
125cc以下の原動機付き自転車や、エンジンのない自転車の場合は、自動車保険に付帯する保険を申し込んでもかまいませんし、単独の保険に入ることももちろん可能です。
しかし自転車の場合は、単独の保険は少ないため、自動車保険の付帯サービスで加入するのがおすすめです。
安い保険を選ぶべき? それともおすすめされたものに加入するべき?
最近では通販型の保険などが多く出ていて、窓口まで出向かなくても相談ができるサービスが増えてきています。
補償内容の見直しによっては、保険料が安くなる場合もありますが、本当にそのおすすめされたものを申し込むだけでいいのか悩むことはありませんか?
保険料を少しでも安くする方法について、詳しくご紹介します。
保険が安くなるのは、ゴールド免許と年齢
免許証がゴールド免許であり、かつ年齢が高ければ、保険は基本的に安くなります。
それは事故を起こしていないという「実績」があるからです。ただし運転をしていない人が免許の更新だけをしている場合でも、ゴールド免許になりますので、そこはあくまでも表向きの理由ですが、保険で何よりも大切なのは「実績」と「信頼」の積み重ねです。
家族で年齢が高い人、ゴールド免許を持っている人がいれば、家族で補償する保険に切り替えることで保険料が安く抑えられます。
車両保険は付けた方がいい? 付けない方がお得?
保険料が高くなるものの一つとして、上げられるのが車両保険。
自分の車に対する補償で、実はこれを付けることで保険料には大きな差があります。
じゃあ付けない方がお得なんじゃない? という話になりそうですが…車は購入から毎年古くなりますので、修理費は毎年上がっていきます。また自分で事故を起こさなくても、巻き込まれる可能性もあります。
そうなると車両保険を付けていない場合、修理費を全額自己負担ということにもなりかねません。
新車を買ったばかりで、ローンがまだ残っている場合は、車両保険を調整し、数年後割引などがされるようになってから補償を厚くしていくということも可能です。
通常の場合は、車両保険は高めに設定されていますので、こちらから調節できるかを確認してみましょう。
車が2台あるなら、事故を起こしていない方を通販型にする
仕事や育児でどうしても車が2台必要、ということもあるはず。
子供が大きくなったら1台は手放すにしても、その間は維持費も保険料も2倍になってしまいますから、少しでもお得な保険に入っておきたいですよね。
この場合は、事故を起こしたことがない車、もしくはゴールド免許を持っている方が、通販型の保険に入りましょう。
通販型の保険は、手続きがインターネットですべてできるため、保険料がかなりお得になっています。毎日乗る車や距離を走る車など、条件によっては保険料に違いが出てきますが、通勤などでよく乗る車には、補償を厚くしておいた方が、万が一の時にも安心です。
自動車保険もバイク保険も「万が一」のことを考えた補償内容にする
自分が事故を起こさなくても、巻き込まれる可能性は大いにあります。
特に車はバイクと違い、「同乗者が乗っていたときの事故」の可能性が大きいため、万が一のことを考えた補償が必要となります。
まとめ
いかがでしたか?
事故を起こしても起こさなくても、加入していれば毎年かかってしまう車やバイクの保険。
しかし万が一の時の負担は、保険に入っていない場合、自己負担の額は大きくかなり悲惨な状況になってしまいます。
どれだけ安くなるかではなく、万が一の時にどれだけの補償が受けられるか、よく納得した上で決めるようにしたいですね。