初めての投資信託!初心者が知っておきたいメリットとデメリット

テレビのコマーシャルなどで、「資産運用」という言葉をよく耳にしますよね。

気になってはいるけれど何だか難しそうだし、どんな風に始めればいいのかよく分からない、という方もいらっしゃるのではないでしょうか。

今回は、株式よりも初心者におすすめと言われている投資信託について、メリットとデメリットをご紹介いたします。

少しでも資産運用に興味のある方は、ぜひ参考になさってください。

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投資信託について

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投資信託とは、投資に充てる資金を運用の専門家に託し、資産運用をしていく金融商品のことです。

投資信託のことをファンドと呼ぶこともあります。

初心者におすすめと言われている理由は?

株式投資よりも投資信託の方が投資の初心者にはおすすめと言われています。

投資の判断から取引までプロにお任せできる

・自分の代わりに専門家が運用してくれるため、「どこに投資をするのか売買のタイミングはいつにするか? 」といったことを迷わずに投資することができます。

・自分で取り扱うには難しい先物取引や外国株式などにも投資することができます。

 

小額の投資から始められる

・たくさんの投資家からお金を集め、一つの大きな資金としてまとめて運用するため、個人単位では少額の投資から行うことができます。株式投資は数十万円の資金が必要となることもありますが、投資信託なら1,000円から始められる商品もあります。

投資の基本である分散投資ができる

・商品内容をあらかじめ、いくつもの対象に分散投資させています。分散投資をしていれば、仮に一つの投資先で損益が出たとしても、他の投資先の利益でカバーすることができるため、運用のリスクを少なくすることができます。

分配金が受け取れる

・後ほど改めてお話ししますが、分配金と呼ばれるお金が支払われます。

以上のことから初心者にはおすすめと言われています。投資信託のメリットはたくさんありますね。

投資信託のデメリットはある?

投資信託は株式に比べると運用のリスクも少ないようですが、デメリットは全くないのでしょうか?

ちょっと見ていきましょう。

デメリットは元本無保証とコスト高

初心者におすすめな投資信託ですが、当然デメリットもあります。

投資信託の元本保証はされない

投資信託は運用のプロが投資を行うため、初心者としては安心できる商品ではありますが、必ずしも損失が出ないというわけではありません。

市場環境などによって運用成績が変動するため、利益が出ることもあれば、運用がうまくいかず投資額を下回り損をすることもあります。

銀行預金とは違い、元本保証はされないので注意が必要です。

株式投資に比べるとコストがかかる

株式投資は売買のときに手数料がかかるのみですが、投資信託はプロに運用を依頼するので、その分手数料などのコストがかかってしまいます。

⓵販売手数料

購入時にかかる手数料で、募集手数料とも言います。大体購入額の1%~3%ほどですが、投資信託の種類によって手数料の設定価格が異なります。

ノーロードと呼ばれる手数料がかからない投資信託もあります。

②信託報酬

投資信託を運用するための費用で、管理手数料とも呼ばれます。

投資信託を保有している間は、ずっと負担しなくてはなりません。長期的に投資していくのであれば、その分この信託報酬のコストもかかるので、一度で済む販売手数料よりも重視した方が良いでしょう。

③監査報酬

投資信託の監査を受けるための費用を負担します。

④信託財産留保額

投資信託を解約したときにかかる手数料のことです。

この手数料がかからない投資信託もあり、また短期解約は有料でも長期になると無料となる場合もあります。

以上のことが主なデメリットとなります。

他にも、商品の内容を正確に把握するのが難しいといったこと、運用効率が必ずしも良いとは言えない商品もあること、などがありますが、まずは、手数料がかかりコストが割高になる点が、投資信託の主なデメリットだということを覚えてくださればと思います。

投資信託の利益について

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投資信託を購入した場合、投資家が得られる利益は主に二つあります。

  1. 値上がり益: 投資信託の購入金額よりも換金時の価格が高いとき。
  2. 分配金: 運用して得た利益を、投資家に分配する。

この値上がり益分配金についてお話しする前に、覚えておきたい用語が「基準価額」です。

基準価額について

投資信託では取引を行う際、口(くち)と呼ばれる単位を使用します。

基準価額とは、投資信託の1口当たりの値段のことを言い、運用の成果によって「1口あたりの値段=基準価額」は変動していきます。

基準価額は1日1つ公表される

基準価額は、変動していくのですが1日に何度も変動しているわけではなく、「1日に1つの基準価額」が公表されます。ここが株式投資とは異なる点です。

株価の場合

証券取引所に上場している株式は、刻々と変動し、その時々の株価で売買することができます。

1日に何度も変動を繰り返すわけですね。

基準価額の場合

投資信託が組み入れている株式、債券などの時価評価をもとに計算されます。そして、この値をその日の基準価額として公表するため、1日に何度も変動するわけではありません。

投資家が投資信託(ファンド)を購入や換金をするときは、この基準価額で取引が行われます。

多くの投資信託は1口1円で運用が始まり、1万口当たりの基準価額を公表しています。

いつ公表されるのか?

基準価額が公表されるのは投資信託の取引の申し込みを締め切った後となっています。そのため投資家は当日の基準価額が分からない状況で投資信託の取引を行います。

このような公表の仕方をブラインド方式と呼びます。

これは、基準価額が公表された後に投資信託の取引ができると、すでにその投資信託を保有している投資家の利益が阻害されるためです。

先に投資信託を購入した投資家をきちんと守るシステムなのですね。

以上のように株価と基準価額では違いがあります。

それでは、どのように基準価額を算出するのかを見てみましょう。

基準価額を算出するには?

投資信託の資産のうち、投資家が所有する額を「純資産総額」と言います。この純資産総額を持っている口数で割ると、基準価額が算出できます。

例えば1口1円の投資信託を、Aさん: 2万口、Bさん: 5万口、Cさん: 3万口を購入したとします。

全部合わせると10万口で、信託財産は10万円となります。この資金を1年運用した結果、13万円となりました。口数に変化はないものとして考えます。

13万円÷10 万口=1.3  1口1.3円

1万口あたりの基準価額=13,000円

それではこの数字をもとに値上がり益を計算してみましょう。

値上がり益を出すには?

運用開始時における1万口当たりの基準価額は10,000円ですが、運用後には1万口当たりの基準価額は13,000円となっていますから、

13,000円 – 10,000円 = 3,000円

となり、値上がり益は3,000円という計算になります。

分配金について

分配金は、投資信託の信託財産から支払われるため、分配金が支払われると「純資産総額」と「基準価額」は下落します。

下落しても損をするわけではない

下落するというと何だか損をした気持ちになってしまいますが、そうではありません。仮に分配金をもらわず、純粋に値上がり益だけで信託財産を受け取ると、純資産総額と基準価額は下がりませんが、投資家が受け取る額は結果的には同じになるため、「純資産総額」と「基準価額は」の下落は気にしなくてもよいことがお分かりいただけると思います。

投資信託によって分配金の方針は違う

投資信託の決算が行われるときに支払われる仕組みになっており、分配金の支払い方針は投資信託によって違いがあります。支払頻度も毎月のものや、年一回のものと商品によって様々です。

分配金の支払額も、決算の内容や分配方針によって変わります。運用成績によっては支払われないこともあるので注意が必要です。

まとめ

いかがでしょうか。

株式投資になると、判断から取引まですべて自分で行わなければなりません。資金もある程度まとまった額が必要になってきます。分散投資などのテクニックも必要になりますね。

ですが、投資信託は運用のプロに任せることができ、商品内容も分散投資ができるよう考慮されているので、安心して購入できる商品と言えるようです。

ただ、専門家に任せるのだから何も知らなくてよい、というわけではなく投資信託についてある程度の知識は必要となってきます。商品の中には高い手数料を取られたり、営業マンから頻繫に商品の乗り換えを提案されたり、といったこともあるようです。

基礎的な知識を身につけ、賢く資産運用をなさってください。

この記事が少しでもお役に立てますと幸いです。

参考サイト: 一般社団法人 投資信託協会投資信託入門講座