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ビットコインの価格
2019年3月13日15：15現在、ビットコインの価格はbitFlyer提供による相場で、43万1821円となっています。
①ビットコインをテーマにした「ハリウッド映画」が公開目前！
仮想通貨ビットコイン（BTC）をテーマにした初のハリウッド映画「Crypto（クリプト）」の予告編動画が公開されました（米時間3月11日）。
＜あらすじ＞アメリカの名門大学を卒業後、米ウォール街の大企業に入社した主人公マーティンは、その新しい勤務先で仮想通貨ビットコインの調査を行う途中、ロシアの犯罪集団が、企業を利用して資金洗浄（マネーロンダリング）を行っていた事実を発見する。マーティンの運命は如何に。
この犯罪アクション映画の主演は、「スーパーエイト」などに出演したボー・ナップが務めるほか、「ザ・シンガー」や「シルクウッド」で有名になったカート・ラッセルや「ウエストワールド」で保安責任者アシュリー・スタップス役のルーク・ヘムズワースなどが出演します。
仮想通貨やビットコイン（BTC）の誕生などを紹介するドキュメンタリーや、仮想通貨に言及する映画は珍しくないが、それ自体をテーマにしたハリウッド映画は「Crypto」が初となります。
公開予定は米国時間4月12日で、日本での公開日程は未定です。
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②Binance公式ウォレットがリップル追加とクレジットカード購入への対応を発表！
取引量NO.1を誇る仮想通貨取引所最大手のBinance（バイナンス）の公式ウォレット「Trust Walllet」が、リップル（XRP）導入とクレジットカードでの仮想通貨購入への対応を行ったと発表しました（3月13日2:04）。
これにより、以下の主要仮想通貨をクレジットカードで購入可能になります。
「Trust Wallet」は18年7月にBonanceに買収されており、19年前半に公開が予定されているBinance発の分散型取引所（DEX）の公式ウォレットにもなることがBinance側から発表されています。
※分散型取引所（DEX）＝ブロックチェーン技術を用いることで実現する、中央管理者のいない仮想通貨取引所のこと。
今回の発表により、Trust Walletは以下の16の仮想通貨銘柄に加えて、リップル（XRP）も取り扱えることになります。
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Binance取引所自体でも19年1月末にクレジットカードでビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）、リップル（XRP）など主要4銘柄の購入を可能にしており、同社の仮想通貨をよりアクセスしやすいものにするべく、次々に施策をうっている状況にあります。
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③HoubiがリップルのOTC取引サービスを開始！
世界的な仮想通貨取引所Houbi（フォウビ）は、仮想通貨リップル（XRP）のOTC取引サービスを開始することを発表しました（3月6日10:00）。
※OTC取引＝相対取引。売り手と買い手が対面で行う取引。主に一度に動かす資金の大きい機関投資家や大口投資家が利用する。
Houbiは既にビットコイン（BTC）、イーサリアム（ETH）、テザー（USDT）、イオス（EOS）、フォウビトークン（HT）のOTC取引サービスを開始しています。
取引できる法定通貨としては20を超える通貨に対応しており、中国元や米ドルにも対応しています。
弱気相場が続く中OTC市場は活況で、19年1月には米仮想通貨決済企業サークル社が、OTC取引の取引高が2018年には想定で240億ドル（2兆5900億円）を記録したと発表しています。
また仮想通貨リップル（XRP）は、日本仮想通貨交換業協会（JVCEA）が公表したデータによると、円建ての仮想通貨保有額でビットコイン（BTC）を抜いてリップル（XRP）の方が多くなっていることを明らかにしており、日本人のリップル（XRP）人気が浮き彫りになっています。
仮想通貨市場活性化のためには多くの資金をもつ機関投資家や大口投資家の参入が不可欠とされており、彼らに関わるニュースは注目されています。
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④米SEC長官、「イーサリアムは有価証券ではない」との見解に支持を表明！
米証券取引委員会（SEC）の長官であるJay Clayton氏が、仮想通貨イーサリアム（ETH）が有価証券に該当しないとの見解に賛同していたことが分かりました（3月7日）。
SEC長官としての明確かつ前向きな支持表明が示されたのは初めてで、世界を先導するアメリカのSECの見解であるとして注目を集めています。
Clayton氏は18年6月に「ビットコイン（BTC）は有価証券ではない」との見解を公表しています。
※有価証券問題＝仮想通貨が株や債券と同じ「有価証券」に該当するか否かという問題で、もし該当するとの判断が下された場合、政府機関から従来の法律などの規制の元に服さなければならなくなります。
SECコミッショナーのWilliam Hinman氏は18年6月に、米SEC関係者として初めてイーサリアム（ETH）の有価証券性の話題に触れ、「ビットコインやイーサリアムは特定の機関によって集権的な管理が行われていないため、証券上の規制対象とはならない」との見解を示していました。
この発言に対し、当時も長官であったClaytonは「SECのコミッショナーの見解であり、法的な拘束力はない」と言及し、上記発言を撤回する可能性も示唆していたため、今回のニュースはイーサリアム関係者にとって重要なものとなります。
規制に関する見解が明確化されることで、仮想通貨の制度化の促進に繋がります。例えば、有価証券性が曖昧な状況では、
・仮想通貨取引所での取り扱い（規制対象となる通貨の取り扱いを回避する動きに繋がる）
・訴訟リスク（違法な有価証券を販売したなどと主張される）
・企業の仮想通貨関連活動の制限（ICOなど）
などの弊害が起きてしまう可能性があったので、今後米SECからさらに明確な公式声明が出れば、それらに該当しうる通貨価格や実需面での後押しとなるでしょう。
リップル（XRP）はリップル社がその発行総量の60％以上を保有していること、ブロックチェーンの承認方式（コンセンサスアルゴリズム）にビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）と同じPoWを使用していないことなどを理由に「リップル（XRP）は有価証券に該当するんじゃないか」という憶測が飛び交っており、3月13日現在でも関連の裁判を行っています。
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終わりに
今日はこの4 ニュースを取り上げてみました！
今後もビットコイン関連のニュースに注目していきましょう。
